概要

セキュリティ教育サービスでは、お客様の部下・従業員様へのセキュリティ教育に関するご相談に対応いたします。

例えば、会社でもフリーソフトやクラウドサービスをご利用している昨今では、 実務上アカウント取得が必要、結果としてやむをえず社用メールアドレスを利用している。 あるいは自社のWebサイトを公開していて、問い合わせ担当窓口のアドレスを公表している。 上記のような状況においては、通称「標的型攻撃」と呼ばれる対象となります。

具体的には、従業員様のPCにデータを削除するウィルスを含む、悪質なメールが届いたり、 あるいはWebサイト等サーバーや社内ネットワークへの侵入の可能性があります。

弊社のご提供するサービスについて

概要欄に記載したような状況において、データの漏洩や紛失といった ダメージの大きなセキュリテイ事故がいつ発生するか、分かりません。

弊社では、そのようなセキュリティ事故を未然に防げるように、 従業員の皆様へのセキュリティ教育サービスをご提供できます。

具体的には、「実際に従業員様宛に疑似悪質メールを送信する(訓練の実施)」、 「職位や担当業務に応じたセキュリティ講座の開講(セキュリティ講座)」などです。

その他

弊社では、既にある程度のセキュリティルールや教育環境が整っている企業様向けのサービスとして、社内のセキュリティ管理者様向けに脆弱性をお知らせするサービスを行っております。

脆弱性情報の配信、あるいは環境のセキュリティ診断など、情報管理者様向けの業務を外部委託して頂くサービスも承っておりますので、そちらについては以下のリンクをご参照ください。

脆弱性診断サービス